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2018.10.17

訪日外国人のニーズを調査し、プロモーションに活用。 計200万人の消費者へのリーチに成功!(株式会社東京ドーム様)

はじめに

Fun Japan Communicationsは、台湾・香港・ASEANを中心に、月間最大140万以上の日本好き消費者からアクセスされる、日本紹介メディア「FUN! JAPAN」を運営。圧倒的なメディア力と蓄積されたデータ、さらには消費者との直接的な繋がりを基に、デジタルとリアルの施策を組み合わせ、100社以上のお客様に対して訪日や海外商品の売上拡大をサポートしています。

今回は、株式会社東京ドーム様のインバウンドプロモーション施策をご紹介します。

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株式会社東京ドーム様のご要望

1. インバウンドプロモーションの示唆を得たい

2. インバウンド市場に向けて東京ドームシティの認知を拡大したい

年々増加するインバウンド対策として、東京ドームシティのインバウンド向けPRをご検討されていましたが、一括りにインバウンドと言っても、文化、食、宗教と、国ごとに全く異なる趣向性を持ちます。そこでFun Japan Communicationsでは、国ごとの効果的なプロモーション方法を知るために、オンライン調査の実施を提案。また、もうひとつのご要望であるインバウンド市場への東京ドームシティの認知拡大を行うために、各国の趣向に合わせたweb記事も製作しました。

施策1 オンライン調査の実施

12ヶ国の消費者に対し、オンライン定量調査を実施。対象国は、中国、韓国、台湾、香港、アメリカ、オーストラリア、タイ、マレーシア、フィリピン、インドネシア、シンガポール、イギリスです。Fun Japan Communicationsが実施の際に工夫した点は、サイト上の記事執筆に役立つ調査内容を設計、結果を分析したこと、そして日本旅行経験者のみにセグメントしてピンポイントに調査を行ったことです。

結果、計2,700サンプル以上を収集し、有意義な示唆も入手できました。

施策2 『FUN! JAPAN』のwebサイトとFacebookでの記事配信

東京ドームシティは東南アジア・台湾での認知がまだ低いため、認知拡大のために、web記事を製作。担当するのは、『FUN! JAPAN』を運営する各国出身のエディター。前述の示唆、蓄積されたデータ、そしてネイティブならではの視点を踏まえたうえで、「東京ドームシティの訴求ポイント」が浮き彫りになりました。

上記に則り、記事を製作。また、2回にわたる連載形式にして、さらなる認知度の拡大も狙いました。ネイティブの視点から取材・執筆を行うため、ユーザの関心が高い情報をダイレクトに訴求できます。

4カ国ともタイトル、写真、紹介場所を各国の訴求ポイントに合わせてアレンジした結果、計200万人の現地消費者へのリーチを達成。連載形式にして訴求ポイントをくすぐる深堀り記事にしたことが、大きな数字達成の成功要因であったと分析します。

東京ドームシティ様からの声

「『FUN! JAPAN』オンライン調査を行ったことで、各市場でどのような取り組みが必要か把握することができました。現在、オンライン調査結果を軸に東京ドームシティに関する記事配信などのプロモーションを行い、効果を実感しております。オンライン調査によって効果的・効率的にインバウンドマーケティングができました」(ご担当者様)

終わりに

当然のことではありますが、アジア各国の趣向性は大きく異なります。膨大な各国のデータとネイティブスタッフを抱えるFun Japan Communicationsだからこそ、各国の訴求ポイントをおさえたプロモーションを実現できます。今後も、『FUN! JAPAN』を活用した好事例をご紹介していきます。

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