お知らせ

【イニシャルコスト ゼロ シリーズ第三弾!】未来の訪日旅行者や現地消費者に、最新情報を伝えることからまずはじめましょう!

アジア地域No.1規模の“日本好き”コミュニティサイト『FUN!JAPAN』を運営する株式会社Fun Japan Communications(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤井大輔、以下Fun Japan Communications)は、訪日を楽しみにしている外国人に向けて、観光地・施設・お店の最新情報を、まとめ記事にしてユーザーに配信します。with コロナ/after コロナで外国人が知りたがっている安全をはじめとする最新情報を、アジア各国の現地消費者に知っていただき、海外旅行が解禁となった際のデスティネーションに選んでもらえるよう、情報を更新してまいります。
つきましては、さまざまなカテゴリーの紹介をする中で、地域や企業、サービスや商品をPRする際に、ご希望の方に無料でURLリンクを開放いたします。



日本好きのアジア各国の消費者へのアプローチ


“日本好き” の現地消費者が多数集まる、FUN! JAPANの会員組織。その強みを活かし、これまで現地消費者へのアンケート調査や情報発信、訪日誘致、さらにはWeb上での予約決済などを実施して参りました。ユーザーの消費行動を誘発することで、アウトバウンドやインバウンドを推進する自治体様や企業様にサービスを展開。
現在、コロナウイルス感染拡大防止策として、海外旅行が認められず、インバウンド需要の回復が見えません。しかし対象各国では、国内の移動制限などが緩和され、経済活動が復旧しつつあります。そこで、各国で事業展開される企業様が弊社サービスを活用することで、多くの“日本好き”が、企業様のサービスや商品を購入する一助となればと考えております。




現地消費者への情報配信


まずは企業様、自治体様のwith コロナ/after コロナへの姿勢や最新情報を、現地消費者に、正確に知っていただくことが、重要と考えます。
FUN! JAPANではこれまでも、自社記事として、日本のwith コロナの様子を、複数配信して参りました。例えば、自宅での過ごし方提案や、在日外国人が読むべき関連情報などです。


▶お家での過ごし方TOP5
https://www.fun-japan.jp/my/articles/11390




▶在日外国人が読むべき緊急事態宣言関連情報
https://www.fun-japan.jp/my/articles/11359





掲載無料!観光地・施設・お店の最新情報をまとめ記事に


アジア各国の現地消費者に配信している記事に、掲載のご要望がございましたら、さっそく掲載させていただきます。観光地・施設・お店などのカテゴリー別、都道府県別などで構成し、シリーズ化していく予定です。状況が変わり、情報を更新されるようでしたら、ご連携いただき次第、弊社の記事も情報更新して参ります。


記事仕上がりイメージは下記の通りです。
〇記事タイトル
  2020年6月から営業再開の定番観光施設10選(仮)
〇1施設につき、1段落でご紹介
 見出し:日本語換算12文字以内
 写真:1点
 本文:日本語換算80文字以内
 URL : 公式サイトまたはSNS いずれか1点



記事例





タイトル:2020年6月から営業再開の定番観光施設10選(仮)
見出し:ひたちなか海浜公園
本文:あの青い花畑で有名な公園が、2020年4月4日より臨時休園していましたが、6月1日より開園することになりました。
URL : https://hitachikaihin.jp/en/



FUN! JAPANのサービスについてはこちら


■アジア向けマーケティングサービスについて:
https://fj-com.co.jp/material-download/
■イニシャルコストゼロ 完全成果報酬型サービス」:
【イニシャルコストゼロの新サービス】海外展開企業向け「完全成果報酬型サービス」をスタ―ト! | News | 株式会社Fun Japan Communications(ファンジャパンコミュニケーションズ) (fj-com.co.jp)



コロナウィルス感染拡大の収束時に、スタートダッシュをしたい自治体様、企業様もぜひご相談ください。



[Fun Japan Communicationsについて]


アジア地域No.1規模の”日本好き”コミュニティ『FUN! JAPAN』を運営(2019年12月時点のWebサイト月間ユニーク訪問数270万人、 Facebookファン数467万人)。現地消費者目線で多国展開する『FUN! JAPAN』の圧倒的メディア力と、そこで蓄積されたデータ、さらには消費者との直接的な繋がりを基にデジタルとリアルの施策を組み合わせ、100社以上のお客様に対して訪日や海外商品の売上拡大をサポートしています。




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