【実績紹介】株式会社東京ドーム様／店舗・施設利用促進

保有する複数の施設・店舗のうち何がどの国に受けるのかを、12か国の調査から明らかにします。
調査結果をもとに、4ヵ国にて各国の訴求ポイントに合わせた記事を配信、認知向上に貢献します。

膨大な各国のデータとネイティブスタッフを抱えるFun Japan Communicationsだからこそ、各国の訴求ポイントをおさえた施策を実現できます。
今後も弊社サイトでは様々な事例をご紹介していきます。
アジアに向けたデジタルマーケティングをお考えの企業・自治体のご担当者様は、是非お気軽にお問い合わせください。